総合制作事業会社「博報堂プロダクツ」には12の事業本部がある。なかでもデジタル領域のフラグシップ部門として、デジタルプロモーションにおけるプランニングやPR、SNSなどを企画から実施まで一手に担うのがデジタルプロモーション事業本部だ。今回話を聞い…

※プロフィールはこちら カスタマーリレーション事業本部は、昨年度よりHAKUHODO EC+として、日本全国の地方自治体・事業者のDX・EC支援を行うための「地域DXソリューション」の提供を開始しており、様々な形での支援業務に携わってきました。 今回、山形県の…

DXという言葉がバズワードとなり、今や浸透しつつある昨今、「ツール導入にとどまらない、真のDX」が求められている。しかし、各社のプロダクト・システムに沿った本質的なDXに取り組めている企業はまだまだ多くはない。実際、DX推進をしても上層部と現場の…

株式会社博報堂ＤＹホールディングスのEC領域に特化した組織横断型プロジェクト「HAKUHODO EC+」は、日本全国の地方自治体・事業者のDX・EC支援を行うための「地域DXソリューション」の提供を開始しました。本ソリューションは、過去数年間にわたって「HAKUH…

地方自治体は人口減少や少子高齢化、空き家問題や地場産業の衰退など多くの課題を抱えています。これらの課題解決に挑むため、博報堂プロダクツでは初の試みとなる地方創生に特化した新プロジェクト「地方創生特化型チーム／Local Government Taskforce（ロ…

※プロフィールはこちら 近年、品質・耐久性に問題のある模倣・偽造品の氾濫が、企業と生活者の双方に深刻な影響を与えています。そのような課題に応えるために開発された次世代型の模倣品対策プラットフォーム「du-al.io™」。NFT技術とNFC技術を組み合わせる…

小売・メーカーの販促DX支援を行うデジタル販促ソリューション会社として、2022年4月1日に設立されたSP EXPERT’S。2019年のプロジェクト発足から新会社設立に至る経緯や、ミッションに込めた想いとは。変化のスピードが加速し続けるOMO（Online Merges with …

ビジネスの成長には欠かせない「デジタルマーケティング」。昨今、業種・業界や企業規模を問わず、ビジネスにおける喫緊の課題になっている「DX（デジタルトランスフォーメーション）」との両輪でいかに成果を生み出すかが重要であると言われています。そこ…

企業がDXを推進する際、「デジタル人材」の枯渇が課題に挙がることが多い。しかし、実は、違うところに大きな課題があるのかもしれない。DXを円滑に進め、成功へと導く「テクニカルディレクター」は、どういった役回りをするのか。博報堂プロダクツ デジタル…

池田 善行(写真中央) 博報堂 生活者エクスペリエンスクリエイティブ局・ 庄司 健一郎（写真左） 博報堂 生活者エクスペリエンスクリエイティブ局・ 横瀬 義貴（写真右） 博報堂ＤＹメディアパートナーズ 新聞雑誌局 デジタルアカウント推進部 ・竹内 哲也（…

2021年3月、博報堂プロダクツはデータブリッジ社と資本業務提携を行いました。 2022年に予定されている個人情報保護法の改正により、これまでのCookieベースのデータマネジメントは大きく見直され、マーケティングにおけるデータの価値も様変わりしていきま…

​ 2021年、創業16年目を迎えた博報堂プロダクツ。その先、創業20周年を迎える2025年にはどのような社会が待ち受けていて、プロモーションはいかなる変貌を遂げているのか。そんな未来を担う20代、30代を中心とした中堅社員が部門を跨いで、5年後のプロダクツ…

With/Afterコロナで、活躍の場が広がるテクニカルディレクターの役割についてご紹介した＜前編＞。世の中の不確実性と変化のスピードが上がったことで、インフラとしてのデジタルが社会に対して新しい価値を実装する時代になりました。＜後編＞では、DX推進…

DXが急速に進む中、IoTサービスやサブスクリプションモデルといった新しい顧客接点を開発していくためには、システム・データ構築と顧客体験開発の連携が重要となります。プロモーション領域においても「面白いアイディアはあるのに思い通りにカタチにならな…

With/Afterコロナで加速し続けるデジタルトランスフォーメーション（DX）を成功に導くために、最も重要な要素のひとつが「顧客との関係性をデジタル化すること」だと言われています。多くの企業が非接触型コミュニケーションを取り入れる中、新しい体験設計…